被災者健康増進事業

仮設住宅入居者および借上げ住宅入居者を対象に、日常生活で運動不足や身心のストレスの解消、健康増進を図ることを目的として、「赤十字グラウンド・ゴルフ講習会」、「赤十字わいわいウォーク (ノルディックウォーキング)」などのスポーツを通じた交流会を開催しています。

プログラム内容


わいわいウォーク (ノルディックウォーキング)
ノルディックウォーキングは、クロスカントリースキー選手のトレーニングとして、ポールを持ってハイキングやランニングをした事からはじまりました。

グラウンド・ゴルフ
グラウンド・ゴルフは、ルールもごく簡単なことから、初心者でもすぐに取り組めます。

開催実績


赤十字わいわいウォークは2012年度から始めました。参加者の皆さんは、最初はポールを面倒そうに使っていた人が多かったのですが、慣れてくると楽に歩けるのと、大人数で歩くと話もはずみ気持ちよく参加できたと話していました。グラウンド・ゴルフでは、被災者の方に継続的は運動をしてもらえるよう、講習会を開催するとともに道具などの整備も行ってきました。

プ ロ グ ラ ム 2012年度 2013年度 2014年度 2015年度※1
赤十字わいわいウォーク※2 6回 13回 5回 6回
赤十字グラウンド・ゴルフ講習会 2回 4回
ウォーキング 3回
パークゴルフ交流会 3回
パークゴルフ講習会 1回
グラウンド・ゴルフ交流会 1回

※1 2015年は赤十字スポーツ・レクリエーション交流会として、「ノルディックウォーキング」「ウォーキング」「パークゴルフ」「グラウンド・ゴルフ」を開催
※2 赤十字わいわいウォークはノルディックウォーキング

開催実績の詳細は、下記リンクからご覧ください。
わいわいウォーク活動実績 [PDF]
開催を重ねるごとにまたやって欲しいという声が増えてきました。
グラウンド・ゴルフ活動実績 [PDF]
赤十字スポーツ・レクリエーション交流会活動実績 [PDF]
2015年度は、広野町と楢葉町とのパークゴルフによる交流会も開催しました。

参加者の声


<わいわいウォーキング参加者の声>

・私のような運動が苦手な者が、皆さんに助けられて歩けたのは最高。

・思ったより体全体が使われることを実感した。

・「これぐらいでちょうど良い」から「も少し距離が合っても良い」、「筋肉とトレーニングをやってみたい」まで、感じ方は様々。

・「今後もこのような企画を」と言う声は、たくさんいただきました。

<グラウンド・ゴルフ参加者の声>

・今も仮設住宅に住んでいて(運動をしないと)体調が悪くなるので、出来るだけスポーツを楽しむようにしている。

・楢葉町の方と交流できて楽しかった。スポーツ交流会を年何回かやって欲しい。(パークゴルフによる交流会に参加者より)

日赤福島県支部担当職員のコメント


被災者健康増進事業については、平成24年度から「避難地域住民交流会」と「赤十字わいわいウォーク」の2つの事業で始まり、平成25年度から「赤十字グラウンド・ゴルフ講習会」も加わりました。

当事業が始まった頃は、東日本大震災及び東京電力福島第一原子力発電所の事故から1年あまりが経過し、着の身着のままで避難された方々が避難所から応急仮設住宅などに入居され、避難先での生活も少しずつ落ち着いてきた時期でした。しかし、地域住民との関わりも少なく、仮設住宅内にこもりがちの方も多くなっていました。また、震災以前は当たり前に行っていた田畑の仕事も、趣味などの楽しみも奪われてしまった環境では、運動不足になり多くのストレスを抱える生活になっていました。

そこで、外に出て体を動かすきっかけ作りのため、足腰に負担が少なく運動効果の高いノルディックウォーキングを行い、更に仮設住宅の周辺をウォーキングすることで地域住民との触れ合いが生まれ、地域とのコミュニケーション形成にも繋がる事を期待して事業がスタートしました。

ただ、ノルディックウォーキングで効率の良い運動効果を体験していただいても、専用ポールを使用するため継続的な運動に繋がり難い点が残念なところです。

グラウンド・ゴルフは被災地の双葉郡でも愛好者が多く、避難先でも同様に行っている方々がおりましたので、継続的な運動とコミュニケーション不足の解消を目的に、グラウンド・ゴルフ講習会を開催し、用具整備と共に初心者の参加も踏まえ、ルールとマナーの講習と模擬ゲームで交流を図り、継続的な運動環境の整備を行いました。支援後は独自に交流試合を行ったり、クラブを作り活動したりするなど、日常的に利用されています。

震災・原発事故から5年目となる現在は、復興公営住宅(災害公営住宅)への入居も始まり、被災者の生活も大きな変革期に来ています。また新たな問題として、復興公営住宅での高齢者の孤立化が伝えられており、仮設住宅・借上げ住宅に加え、自立し新たな生活を始められた方々(コミュニティー)への支援の必要性も含め、今後の被災者支援のあり方について再検討する時期に来ていると感じます。