第35回日本看護科学学会学術集会での講演について

2015/12/22

日本看護科学学会では、毎年1回学術集会を開催しています。2015年は12月5~6日に広島市で第35回学術集会が開催され、その中で行われたリレー講演「原子力災害による健康への影響と緊急時の対応」において、日本赤十字社(以下、日赤)の山澤 赤十字原子力災害情報センター長が、「救護団体としての原子力災害への取り組み」と題して講演を行いました。


連盟総会サイドイベントを日赤が主催
-CBRN緊急対応にどう備えるか-

2015/12/21

平成27年12月4日、スイス・ジュネーブで開催された第20回国際赤十字・赤新月社連盟総会(以下、連盟総会※)において、日本赤十字社(以下、日赤)は「CBRN(化学・生物・放射能・核)及び技術災害などの緊急事態にいかに備えるか」というテーマのサイドイベントを主催しました。イベントにあたり、パキスタン赤十字社会長が議長を務め、パネリストとして、ベラルーシ赤十字社事務局長、日赤国際部次長、国際赤十字・赤新月社連盟(以下、連盟)災害危機管理部長、UNOCHA(国連人道問題調整事務所)インタークラスター・コーディネーションセクション担当官が登壇、各国赤十字・赤新月社から約130名の聴衆が参加しました。


IAEA「包括的災害対応に関する国際会議」への参加について

2015/12/11

2015年10月19日から23日にかけて、オーストリアのウィーンで開催された、IAEA(国際原子力機関)の「International Conference on Global Emergency Preparedness and Response」(日本語訳:「包括的災害対応に関する国際会議」)に日本赤十字社(以下、日赤)の緊急被ばく医療アドバイザーを務めている、日本赤十字社長崎原爆病院の朝長万左男名誉院長が参加しました。


平成27年度 第2回原子力災害対応基礎研修会開催報告

2015/11/25

日本赤十字社(以下、日赤)は、平成27年11月6日、本社を会場に平成27年度第2回原子力災害対応基礎研修会を開催しました。本研修会は、東日本大震災の教訓を踏まえた原子力災害対策強化の取り組みのひとつです。既に、昨年度10月と2月の2回、本年度は9月に開催しており、今回で4回目の開催となります。参加対象者は、日赤救護班要員である全国の赤十字病院の医師、診療放射線技師、看護師、事務職および支部職員です。


CBRN(化学・生物・放射線・核)災害に備える – 第4回「原子力災害対策等関係国赤十字社会議」の開催について –

2015/10/22

2015年9月7日からに5日間の日程で、第4回目の「原子力災害対策等関係国赤十字社会議」がドイツ(ベルリン)にて開催されました。この会議は、2011年3月に発生した東日本大震災、および福島第一原子力発電所事故(以下、福島第一原発事故)の後、同年11月に開催された第18回国際赤十字・赤新月社連盟総会において「原子力事故がもたらす人道的影響に関する決議」が採択されたことを受け、原子力災害対応に関係のある赤十字・赤新月社により発足したものです。


平成27年度 第1回原子力災害対応基礎研修会開催報告

2015/10/02

日本赤十字社(以下、日赤)は、平成27年9月3日、本社を会場に平成27年度第1回原子力災害対応基礎研修会を開催しました。本研修会は、東日本大震災の教訓を踏まえた原子力災害対策強化の取り組みのひとつです。既に、昨年度11月と2月の2回開催しており、今回で3回目の開催となります。


平成27年度 第1回日本赤十字社
緊急被ばく医療アドバイザー会議について

2015/08/21

日本赤十字社(以下、日赤)は、2015年7月22日~23日の日程で、「平成27年度第1回日本赤十字社緊急被ばく医療アドバイザー会議」を開催しました。会議には、各赤十字医療施設において「緊急被ばく医療アドバイザー」等に委嘱されている医師や診療放射線技師が参加し、日赤の原子力災害における救護体制の構築について話し合われました。


福島県知事のIFRC訪問について

2015/08/10

福島県の内堀雅雄知事は、7月13日(日本時間14日)スイスのジュネーブにある国際赤十字・赤新月社連盟(以下、IFRC)本部を訪れ、エルハッジ・アマドゥ・シィ事務総長らと会談しました。


イタリア赤十字社サマースクール(研修)への職員派遣について

2015/08/05

2015年6月23日から27日の日程で「化学、生物、放射性物質、核兵器(CBRN)に対応するための研修」がイタリアにて開催され、日本赤十字社(以下、「日赤」)から放射線対応専門要員に任命されている水戸赤十字病院 脳神経外科部長の遠藤 聖医師を派遣しました。


「原子力災害における救護活動ガイドライン」の策定について

2015/07/17

2015年3月31日、日本赤十字社(以下、日赤)は原子力災害における救護活動ガイドライン(以下、本ガイドライン)を策定しました。
日赤では、2011年3月に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、福島第一原発事故)での活動における経験と反省を踏まえ、同年11月の国際赤十字・赤新月社連盟総会での「原子力事故がもたらす人道的影響に関する決議」に基づき、将来、同様の災害が発生した場合に、日赤として迅速かつ適切な人道支援活動が実施できるよう、原子力災害対応への取り組みを進めてきました。